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成長企業診断®

成長企業診断®とは?

HOPのワンストップサービスの真骨頂「成長企業診断®」

かつて日本は国を挙げて工場の生産性を高めることを目的に「診断調査」を行っていました。トヨタの協力会社は、この診断を経て経営体質が改善し、トヨタグループの発展の礎になったといわれています。

『成長企業診断®』は、中小企業の成長に必要な5つ事項を、独自の指標で診断し点数化します。

経営上の課題を見える化し、経営者が叶えたい未来のために取り組むべき優先順位や方針を明確にするためのツールです。

診断を通して中小企業の持続的成長のための道標ができます。

また銀行への提出資料としても活用できます。

成長企業診断®の特徴

会社の実現したい未来と現状の可視化

『顧客満足度』『事業継続性』『経営システム』『従業員満足度』『コンプライアンス』

中小企業経営に重要な5つの要素を独自の指標で点数化し、会社の強みは何なのか?経営者が実現したい未来のために必要なことを何なのか?を可視化します。

本質的な課題の可視化

人が育たないのは育成に問題があると思い研修をしたが効果がでない。原因は人事制度や評価制度が経営戦略とリンクしてなく効果的な運用ができてなかった。

試算表では利益が出てるのに何故か資金繰りが厳しく不安な経営をしていた。事業継続性や経営システムに課題がありキャッシュの流れが見えてなかった。

などなど表面的な問題の奥に潜む本質的な課題を可視化します。

会社を未来に運ぶための優先順位の可視化

経験豊富な税理士と社労士、大手企業出身のコンサルタントなど各分野の専門家が連携して診断結果を分析。

会社を未来に運ぶために解決すべき課題と実行するべき施策の優先順位を可視化しアドバイスします。

成長企業診断®の料金

診断料 110,000円(税込)

成長企業診断®サービスの内容

  1. 成長企業診断レポート作成
  2. 成長企業診断レポート報告(2時間程度の面談)
  3. 処方箋[経営アドバイス]報告(2時間程度の面談)

成長企業診断®の流れ

お問合せからサービスをご提供するまでの流れをご紹介します。

お問合せ

本ページのお問合わせフォームに必要事項を入力してください

またはお電話にてお問合わせください
 ※電話番号 0366616003

お問い合わせ内容を元に、お客さまに初回面談(無料)の日程調整のご連絡を差し上げます。

 

初回面談(無料

無料の初回面談で、お客さまが抱えている悩み事や課題点、事業を通じて達成したいことなど、専門のコンサルタントがお伺いします。

診断お申し込み

初回面談(無料)の中で成長企業診断®サービスの内容をご確認いただき内容にご納得いただけましたら、専用のお申し込みフォームからお申込みしていただきます。

成長企業診断®実施

申込みが確認でき次第、診断のために必要な資料やヒアリング内容などのご連絡を差し上げます。

※必要資料例

  • 直近3期分の決算申告書
  • ヒアリングシート
  • 経営計画書など
  • 就業規則など

※当グループは情報セキュリティマネジメントシステムISO27001を取得しております

成長企業診断®
初回面談(無料)お申込み特典

成長企業診断®が生まれた経緯は?
成長企業診断®の効果的な活用法とは?


【成長企業診断®初回面談(無料)にお申込みいただいたお客さま限定】

WBC2023で侍JAPANを優勝に導いた元ヘッドコーチ 白井一幸 氏
書籍『小さな会社の「仕組み化」はなぜやりきれないのか』著者小川実
スペシャルコラボ対談動画をプレゼント!!

成長企業診断®を受診された事例

成長企業診断は現状を把握して未来を見るためのツール

セイズ株式会社 及川社長

経営状況が良いと思っている経営者ほど診断を受けてほしい、セイズ社の及川社長が語るその理由とは…

 

 

誰がどのくらい貢献しているのか解らず評価やボーナスに納得性がないとの不満や退職がおきている

証券会社 代表取締役 I氏

 

診断の結果、
月次決算において売上の科目が1科目まとめられ、部門ごにとの売上の区別がつかない。

業務委託社員の売上発生を原価としてみなされておらず、実質の利益高が分かりづらい。
部門を横断した売り上げが発生するため、進捗を追いたい推移は、月次決算推移表上だけでは網羅しきれない。
という状態になっており、誰がどのくらい貢献していて、各部門の利益はどのくらい出ているのかが不明な状態になっていた。

誰がどの部門でいつまでにいくらの売上を作る必要があるのか?
一人ひとりが達成してほしい目標はいくらなのか?部門ごと個人ごとに明確化し月次で管理できる仕組みを作ることと、勘定科目を整理することで経営において必要な目標と個人目標がリンクし会社の目指すべき数値や現在地が明確になった。

社員と面談を繰り返しても成長も改善も見られない

貿易商社 代表取締役 Y氏

 

社員の勤労意欲が低く、勤怠や勤務態度に問題がある社員や会社に非協力的な社員を多く抱えていた。

評価制度導入により育成やマインドシフトをしたいと考えていたが、診断により会社の理念やビジョンが不明確であり、社員が会社でどのようなキャリアを積めるのかも解らない状態で社員が働いていたことが判明した。

経営計画発表会を開催し会社の目指す方向性と、未来の組織図を共有。
社長が社員に期待することを、達成してほしい成果、実行してほしい実務、体現してほしい価値観の側面から徹底的に明確化し、それを目標として考課制度に落とし込むことで自ら考え行動する社員が生まれ組織全体のパフォーマンス向上のつながった。

 

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